- モデルを変えれば、原子の謎はすべて解ける - 質量・万有引力から反重力まで

 
私の一連の考えを、体系化してまとめ直した内容です。
詳細は下記にて  
http://oyoyo7.blog100.fc2.com/blog-entry-2194.html

目から鱗が落ちること、間違いなし!!


 
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ドイツが緊急事態に!

 
金鳥の夏


ドイツ政府は、ドイツ国民に対し、呼び掛けました。
緊急事態に備え少なくとも、
10日間分の食料、水、現金を早急に準備するように。

何かはじまりそうですね。


http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51991920.html
2016年08月22日08:56
ドイツが緊急事態に!


ドイツ時間の8月21日午後9時ころに、ドイツ政府はドイツ国民に向けて緊急報道を行ったようです。
いよいよ、ドイツも戦争の準備をしているのでしょうか。ドイツはロシアを敵国と認定しましたのでロシアと戦争をしロシアから攻撃を受けることへの準備をしているのでしょうか。それとも、金融危機が起こることへの準備なのでしょうか。ドイツ銀行が破たんするとヨーロッパの経済が大打撃をこうむるでしょうし。。。

それにしても。。。リオ・オリンピック閉幕と同時に(パラリンピックはこれからですが。。。)、開戦或いは金融崩壊ですかねえ。。。
もし、これから戦争が始まるなら。。。リオ・オリンピックは戦争ののろしのようなものです。世界中がイルミ・グローバリストの戦争ゲームに参戦或いは巻き込まれることになるのでしょうか。

それに。。。きな臭いのは中東やヨーロッパだけではありません。尖閣を狙う中国の動きに日本は(中国船救以外は)手も足も出せない状況です。

http://beforeitsnews.com/alternative/2016/08/this-is-huge-german-government-calls-for-immediate-stockpiling-of-food-wth-videos-3402046.html
(概要)
8月21日付け

(転載不可のため、ビデオはサイト内でご覧ください)

(ビデオ 概要)
イスラエル・ニュースから速報です。

ドイツ語を理解する知人からメールで速報が入ってきました。
ドイツのメディアが次の記事を報道しました。

『8月21日午後9時13分(ドイツ時間)、ドイツ政府は、ドイツ国民に対し、緊急事態に備え少なくとも10日間分の食料、水、現金を早急に準備するよう呼び掛けました。

ドイツ政府が警告する緊急事態が金融危機なのか戦争なのかは明らかになっていませんが、私(リポーター)の推測では戦争が差し迫っているのだと思います。
なぜかというと。。。金融問題を解決するのが戦争だからです。
つまり、金融危機が差し迫る中、ドイツは軍事攻撃を受ける危険性があるということです。ドイツ国民は生きるか死ぬかの状況になるということです。同時にドイツ政府の安全も懸念されます。そのためドイツ政府は避難所の準備を行っています。

最近、ドイツがロシアを敵国と認識したことが報道されました。
ロシアはクリミアで大規模軍事演習を行っています。
ウクライナはクリミアをロシアから奪還する準備をしています。アメリカとNATOは、ウクライナにロシアと戦争をするよう促しています。そのため、ロシアは防衛の準備を、ウクライナは攻撃の準備をしています。
しかし戦争の準備をしているのはウクライナだけではありません。ドイツもロシアとの戦争準備をしています。

ところで、イスラエルでは、15分間死んだ状態になり、その後、生き返った若いユダヤ人男性が重大な予言をしました。
それは。。。
これから、ゴグとマゴグの戦争が始まるというものです。
彼の予言によると、これから、ゴグとマゴグ(アメリカとロシア)の戦争が始まります。ゴグはオバマです。そしてゴグのオバマがロシアを攻撃します。つまりオバマが世界戦争を始めます。
(イスラエルから北方向にはアメリカのアラスカがあります。)
NATOも北の王のゴグです。これから、アメリカ、NATO、ロシアの世界戦争が始まり、世界中が巻き込まれることになります。

しかし、オバマは単にバチカンのパペットでしかありません。サウジを含むアラブ諸国も、バチカンも、イスラエルを狙っています。また、ロシアがシリアに介入した理由はシリアには大量の石油が埋蔵されているからです。ロシアはシリアがほしいのです。

ヨーロッパに大量のイスラム系難民を流入させた理由は、ヨーロッパを弱体化させるためです。

シリアでは内戦が激化しています。シリアでのアメリカとロシアの対立が激化しています。また、中国が軍隊をシリアに派遣しました。
今後、クリミア、シリア、イスラエルをめぐる世界大戦が勃発する危険性があります。



 

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米国防総省で650兆円の使途不明金発覚、9.11前夜と全く同じ事態が進行か?

 
米国防総省で650兆円の使途不明金が発覚したのだそう。
すごい額ですね。
そしてこれは、9.11前夜と同じ事態なのだとか、、、

でも(最近になって)発覚したというのは詭弁であって、知っている人は前から知っているだろう。
だから、発覚したことそのものよりも、なぜ今になってそれが発表されたのか、こちらの意味合いの方が重要であろう。

もう隠しておく必要がなくなった。
そう考えるべきであろう。

つまり、こういった「小さな事件」を飲み込むだけのインパクトのある大きな事象が、近い将来勃発する、、、
そういうことでしょうか?


米国防総省で650兆円の使途不明金発覚、9.11前夜と全く同じ事態が進行か?
http://tocana.jp/2016/08/post_10676_entry.html


 先月26日、米国防総省(ペンタゴン)の監察総監室が公表した監査報告「6.5兆ドル(650兆円)の使途不明金」
に衝撃が広がっている。当初、問題の監査報告に大きな危機感を表明したのは、各国のオルタナティブメディアや
陰謀論者たちに限られていた。しかし、事の重大性が明らかになるとともに、現地では次第に「極めて恐ろしい事態の前触れではないか」と
の声が高まりを見せている模様だ。米国を“世界のリーダー”たらしめるスーパーパワーの源泉であるペンタゴン。
その監査報告に、いったい何が書かれていたというのか? まだ日本のニュースではほとんど報じられていない、驚くべき詳細についてお伝えしよう。

 本題に入る前に、まずは米国における監察官制度について簡単に説明しておく必要があるだろう。国防総省をはじめ、
国務省や商務省など各連邦政府機関には、独立かつ客観的な監督機関として監察総監室(Office of Inspector General、OIG)が
設置されている。これは1978年に連邦監察官法が成立したことによるもので、無駄や権限乱用の防止、効率性の推進などに主眼を置くものであり、
各連邦政府機関に対するチェック機能を果たす存在といえる。
 そして今回、ペンタゴンに設置された監察総監室が、同省における2015年の財務諸表を審査。その結果を7月26日に報告したが、
そこになんと「6.5兆ドル(約650兆円)という巨額の使途不明金がある」事実が記載されていたというのだ。この報告はオンライン上でも公開されているが、
確かに「6.5兆ドルという額に対する裏づけが十分ではない」との文言を見て取れる。
 世界最強の軍事力を誇る米軍が、地球上のほとんどすべての戦場に軍人を派遣し、
数多の作戦を遂行していることは今さら指摘するまでもない。これまでペンタゴンが監察総監室の審査に対して非協力的姿勢を貫けたのは、
決して表沙汰にできない極秘ミッションがあることが暗黙の了解だったからだろう。しかし、今回の額はケタ違いだ。
米国家予算(350兆円)をはるかに上回る650兆円という額の使途不明金である。ペンタゴンで尋常ならざる事態が進行しているのではないか、
と疑わないほうが不自然というものだろう。

さて、ここで注意しなければならないのが、650兆円という額があくまでも「使途不明」であるという点である。
つまり、国防総省が公にすることができない事業や作戦のために拠出している可能性から、何者かによって盗まれている可能性まで、あらゆる可能性が残されているのだ。
これが単に、「(国民に知られると)厄介なことは曖昧にしておく」という官僚体質の表れであるならば、話はそれほど複雑ではない。
しかし、各国のオルタナティブメディアや陰謀論者たちが懸念するのは、この莫大な金額が「テロリストへと流れている」もしくは
「陰謀に使われている」可能性なのだ。しかも彼らの危機感は、決して妄想による思い込みなどではなく、9.11という前例に基づくものだという。

■9.11の前日にも使途不明金の存在が判明していた!
 実は、ペンタゴンに設置された監察総監室が同省における巨額の使途不明金を指摘したのは、これが初めてのことではない。
2001年に「2.3兆ドル(当時のレートで約276兆円)もの使途不明金がある」との監査報告がなされていたのだ。
この事実を当時のラムズフェルド国防長官が公表したのが、現地時間9月10日。彼は「徹底的に調査し、議会に報告する」と約束した。
ところがその翌日となる9月11日、あの米国同時多発テロ事件が発生してしまうのだ――。

 9.11後、当然ながら世界のニュースはテロ事件とその首謀者である国際テロ集団アルカイダの話題で持ちきりに。やがてアメリカは、
アフガニスタン空爆とイラク侵攻へと突き進むことになる。もちろん、ペンタゴンによる巨額の使途不明金に関する話題など、
完全に吹っ飛んでしまったことは言うまでもない。しかし、この流れに“えもいわれぬ不気味さ”を感じていた米国民も多いという

 間もなく9.11から15年が過ぎようとしているが、世論調査によると「イスラム過激派にハイジャックされた旅客機が世界貿易
センタービルや国防総省に突入した」という同時多発テロ事件の“通説”に疑問を抱く米国人の割合は、なんと65%にも達しており
一部には「米連邦政府による自作自演だった」と信じる人々も存在するという。

このような人々は、「世界貿易センタービルが上層階での火災にもかかわらず完全崩壊した点」「国防総省内で犠牲となった
職員の多くが会計士や予算分析に携わる人材だった点」をはじめとする数多くの不審点から、次のような主張を繰り広げる
要するに、同時多発テロは、中東での戦争に突き走りたいネオコン(新保守主義勢力と、その背後にいるステークホルダー)が、
自らの手で引き起こした、もしくは起きるように仕向けた、または起きることを知っていながら放置した、そのいずれかの結果だったの
ではないかというのだ。そしてペンタゴンの使途不明金は、まさにこの陰謀のための資金であり、すべてを知っていた
一部の国防総省職員たちは、ペンタゴンに突入してきた旅客機によって口封じのために消されてしまった可能性も否定できないというわけだ。

 現に今年5月には、ロシア国営メディア「ロシア・トゥデイ」が独自取材の末に導き出した答えとして、
米国同時多発テロは米政府内部の何者かによる手引の末に招かれた犯行であったと報じている。
また昨年、米国家安全保障局(NSA)の元職員であり内部告発者、現在はロシアに匿われているエドワード・スノーデンも、
アルカイダの指導者であるオサマ・ビンラディンがバハマで生存しており、CIAの庇護下にあると暴露している。
これらのレポートや証言が事実であるとしたら、私たちはあくまでも米国にとって都合のよい歴史のみを見せられているにすぎないということになる。

 では、今回判明した巨額の使途不明金は、9.11を上回る“スーパーテロ”が差し迫っていることを示唆しているのだろうか?
後編は、米国の政府機関や諜報員とパイプをもつ人物が明かした“事態の深刻さ”についてお伝えしよう。
(編集部)



 

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9月21日前後に、何か大きな災害が起こる!?

 
原田武夫氏によると、9月21日前後に、何か大きな災害が起こるそうです。
円は急騰するそうです。
欧州の海のからの大きな変化に、要注意だそうです。


https://takeoharada.com/2016/08/14/x-day-is-september-21-2016/
“X-Day” is September 21, 2016.
August 14, 2016Uncategorized


Meanwhile, you might have recognized I don’t publish any more articles in Japanese on my weblog. Yes, I do so intentionally, because I recently got to know too much truths to disclose them publicly. From now on, I carefully select people whom I’ll talk to and tell what should be done, particularly in Japanese. Based on the fact I’m not public servant but mere citizen without any official titles, I’m not obliged to disclose everything to all of you. Those who encounter me thanks to both synchronicity and serendipity will be informed of what I’ve got to know. I never care guys who are just keen to know everything without making any efforts to make the global community better. This is quite often the case for the Japanese audience in the internet, with which I’m really fed up.

During my summer vacation in this year, I did never stop working in my brain and kept on communicating with my friends and colleagues who are really engaged in the world history behind the door. I did work really hard on the (publicly unknown) global rescue fund for humanity and relevant projects, to which I intensively pay attention. Now, I feel I’m not mere observer anymore, but insider who’s entitled to make the things move forward. Because I’m fully involved in the irreversible process to cause “total enlightenment” of the humankind, I may never disclose everything I’m knowing. This is exactly why I just suspend to write down articles in Japanese on regular basis.

In the course of my discussion with my closer friends and colleagues, I gradually become aware we’re now heading to a global disaster, which will take place even on September 21 (plus/minus a few days) in this year. Almost all of them agree on that event ahead and kindly give me early warning signals. This time, such an event will happen in Europe. Among relevant events, I pick up one for you herewith: JPY will abruptly soar vis-à-vis Euro, which will lead change the global trends as a whole. Well, this is only the very beginning of big events we’re about to face. All of my above mentioned friends and colleagues unanimously say Japan will then emerge the last resort of the humankind and suddenly start to play a significant role to rescue the global community. I myself will further work hard to move forward to this direction, that is to say, “Pax Japonica”.

In short, stay alarmed for a sea change from Europe we’ll face from September 21, 2016. God bless u.

 

 

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尖閣諸島沖 中国漁船と貨物船衝突 不明者の捜索続く

 
【写真説明】保管されている「感謝状」の写し。中国が尖閣諸島を日本の領土と認知していたことを裏付けている2


尖閣沖に出没していた中国船。
どう決着をつけるのかと思っていましたが、思わぬ展開ですね。

中国漁船とギリシャ船籍の大型貨物船が衝突し、漁船の乗組員のうち6人が救助されたのだとか。
中国船は逃げ帰り、さらには救助に対して中国政府が謝意を示したのだとか。

あれだけ傍若無人に振る舞いながらも、結局は、日本の警察権の及ぶ地域だということを認めてしまった格好に、、、 (笑)


尖閣諸島沖 中国漁船と貨物船衝突 不明者の捜索続く
8月11日 15時07分 NHK


多くの中国漁船が集まっていた沖縄の尖閣諸島沖の公海上で、11日朝早く、中国漁船とギリシャ船籍の大型貨物船が衝突し、漁船の乗組員のうち6人が救助されましたが、8人の行方が分からなくなっているということで、海上保安本部が捜索を続けています。

第11管区海上保安本部によりますと、11日午前5時半ごろ、沖縄県の尖閣諸島にある魚釣島の北西67キロの公海上で、ギリシャ船籍の大型貨物船「ANANGEL COURAGE」(アナンゲル・カレッジ/10万6727トン)から、中国漁船と衝突したという遭難通信が出ているのを警戒中の巡視船が受信しました。
中国漁船はまもなく沈没したとみられ、現場海域に向かった海上保安庁の巡視船が海に投げ出されていた中国漁船の乗組員6人を救助しました。いずれも命に別状はないということです。
また、貨物船の乗組員にけがはありませんでした。
一方、海上保安本部によりますと、沈没したとみられる漁船には14人が乗っていて、残る8人の行方が分かっていないということです。
尖閣諸島沖では、今月に入って中国当局の船が中国漁船とともに日本の領海に侵入するなど活動が活発化していて、衝突事故があった海域の近くでは、10日、一時、200隻ほどの中国漁船が確認されていました。
11日になって漁船の数は大幅に減ったということですが、海上保安本部は事故当時の詳しい状況を調べるとともに、行方が分からない乗組員の発見に全力を挙げることにしています。

中国側から日本政府の対応に謝意

外務省は、東京にある中国大使館や北京の日本大使館を通じて、中国側に、中国漁船の乗組員を救助したことや事故の状況などを伝えました。
これに対し、中国側からは、日本政府の一連の対応に謝意が示されたということです。


 

冒頭の感謝状。
遭難事故に対するものですが。

100年近く前のものですが、そこには明確に 「日本帝国沖縄縣八重山郡尖閣列島」 の文字が、、、
つまり、尖閣も沖縄も、日本の領土だと認めているんですね。

今回も同じ結果ですね。
自国の警察権を放棄して、救助も事故の調査も日本に委ねています。


http://kukkuri.jpn.org/boyakikukkuri2/log/eid885.html
「諸君!」2006年2月号 掲載
永久保存版 歴史講座
【もし中国にああ言われたら——こう言い返せ】
「尖閣、そして沖縄までは中国の領土」と言われたら
フォトジャーナリスト・山本皓一

〈前略〉

 魚釣島に日本人が住み着くようになった経緯はこうだ。1884年、冒険心に富んだ福岡出身の商人・古賀辰四郎は、人跡未踏の尖閣諸島に探検隊を送り込んで調査を行った。「魚釣島」と称されるとおり、周辺海域の魚影は濃く、とくに鰹の大きな群れが島の近場を回遊し、人間に警戒心を持たないアホウドリは簡単に獲れた。これは将来有望だと判断し、古賀は魚釣島に移住開拓を図るのである。

 古賀が開拓に着手するまで、尖閣諸島に関してはどの国も詳しいことを知らなかった。

 ただ、古賀らが移住する13年前の1871年に「牡丹社事件」が起こっている。この事件は、宮古島の貢納船(納税品を運ぶ船)が暴風雨で遭難して台湾南部に漂着したのだが、「牡丹社」という原住民の村落に助けを請うたところ、救助されるどころか逆に乗組員66人のうち54人が惨殺されてしまった事件である。

 日本政府は中国(清)に対して謝罪と賠償を求めたが、中国政府は「台湾は化外の民」であり「教化の及ばぬ地」であるからと拒否した。当時の中国政府は、台湾でさえ「(中国の)支配が及ばぬ地」と宣言していたのである。ちなみにこの事件は1874年に日本帝国初の海外出兵「征台の役」に発展する。

 古賀辰四郎にとって尖閣諸島は「絶海の無人島」であり、100年以上も後になって日中間の領有問題になるなどとは夢にも思わなかったであろう。

 魚釣島で古賀の事業は成功した。豊富な鰹などの海産物は缶詰や干物に加工され、また無尽蔵とも思えるアホウドリなど海鳥の羽毛採取は莫大な利益をあげた。当時、義和団事件(1900年)や日清・日露戦争が勃発したが、寒冷地が戦場となったため、帝国陸軍にとって寒中行動の克服は焦眉の急であった。古賀が生産した缶詰や羽毛は軍隊食や防寒衣類の必需品となり、巨額の特需が発生した。いわば「国策事業」として、古賀の会社も発展を遂げたのである。

 尖閣諸島開拓の父ともいえる古賀辰四郎は、シベリア出兵が開始された1918年に62歳の生涯を終えた。以後、太平洋戦争で沖縄近海の制海権が奪われ、油や食料の輸送が困難となって島を引き払う終戦の直前頃まで、嫡男の古賀善次が事業を引き継いで発展させた。

 父の後を襲って善次が「島主」になった翌年の1919年(大正8年)、ひとつの事件が起こった。

 中国・福建省から船出した中国の漁船・金合丸が暴風雨に遭遇し、魚釣島に漂着座礁したのである。この船には福州(今の福建省)の船主兼船長・郭合順以下31名が乗り組んでいたが、尖閣周辺の波浪は嵐の余韻で渦を巻き、激しい潮流に翻弄され、座礁したまま身動きがとれなくなって、魚釣島の島民に助けを求めた。

 善次の陣頭指揮のもと、金合丸の乗組員全員は無事救出された。手厚い保護を受けた遭難漁民たちは、やがて石垣島に送られ、半月余の後に台湾経由で故郷の福建省に無事帰還することができたのである。

 その後、魚釣島における善意の海難救出に尽力した古賀善次ら島民7名に対し、中国(中華民国)在長崎領事の馮冕より感謝状が届いた。その感謝状には、海難発生場所として「日本帝国沖縄縣八重山郡尖閣列島」と記されているのだ。

 感謝状の原文は中国語だが大意は以下の通りである。

 「感謝状
 中華民国八年冬、福建省恵安県の漁民である郭合順ら三十一人が嵐(原文では風)に遭って遭難し、漂流して、日本帝国沖縄縣八重山郡尖閣列島内の和洋島(魚釣島の別名)に漂着。日本帝国八重山郡石垣村雇用(後に助役)・玉代勢孫伴[たまよせそんばん]君は親切に救護し、故国に生還させてくれたこと、まことに義を見てためらわないものであり、深く感服し、ここにこの書状の贈呈をもって感謝の気持ちを表すこととする。
  中華民国駐長崎領事馮冕 印
  中華民国九年五月二十日 公印 」
 *ゴシックおよび( )内は筆者

 これを一読すれば、中国政府が尖閣諸島を「日本の領土」だと認めていることは明らかである。

 感謝状は表記の玉代勢氏のほか、石垣村長(当時)の豊川善佐氏、古賀善次氏、そして通訳を務めた松葉ロブナストさんら計7人に贈られた。ここに取り上げたのは、私蔵されていた感謝状を玉代勢氏が1996年1月に石垣市に寄贈したもので、現存するのはこれ1枚だけである。

〈以下略〉



 

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尖閣へ集結の中国漁船約230隻、乗り込むのは軍事訓練受けた漁民か 習近平政権、日本支配の打破へ新段階 南シナ海関与を牽制も

 
また尖閣付近に中国漁船がやって来ました。
漁民といっても、実質的には軍が主導しています。

いままで何回かやって来ましたが、日本は衝突を避けてきましたが。
でも今回は、起こりそうな気がします。

中国は戦争でも起こさないと、もう内部に溜まる矛盾が解決できないんですね。


2016.8.6 20:38更新 産経ニュース
尖閣へ集結の中国漁船約230隻、乗り込むのは軍事訓練受けた漁民か 習近平政権、日本支配の打破へ新段階 南シナ海関与を牽制も


 【北京=西見由章】尖閣諸島(沖縄県石垣市)の周辺海域に中国が漁船約230隻を集結させたのは、日本の実効支配を崩すため新たなステージに踏み出そうとする習近平政権の明確な意思がうかがえる。南シナ海問題への関与を牽制(けんせい)する狙いもあるようだ。

 これだけ大量の中国漁船が尖閣諸島周辺に集まったのは、日中平和友好条約締結のため国家指導者、鄧小平が来日する半年前の1978年4月に100隻以上の中国漁船が集結して以来とみられ、極めて異例だ。当時、漁船の一部が日本領海に侵入し、領有権問題の存在をアピールした。

 今回も漁船に乗り込んでいるのは「射撃などの軍事訓練を受けた漁民」(中国軍事研究者)で、中国当局や軍の意を受けて動く民兵の一種とみられる。

 中国当局は安倍晋三政権の内閣改造で、安倍首相に政治信条の近い稲田朋美氏の防衛相起用などを受けて政権の「右傾化」を警戒。今後の南シナ海問題への関与強化に対抗する狙いもあるようだ。

 先月12日にオランダ・ハーグの仲裁裁判所が南シナ海における中国の主権を全面的に否定する判断を示して以降も、中国は海洋進出の既成事実を積み重ねる姿勢を崩していない。今後、行動をエスカレートさせる可能性もある。

 中国が大量の船や大型船を尖閣周辺に出せば海上保安庁による対応は難しくなる。中国は海上警備行動の発令を「軍事力の行使だ」として牽制しているが、日本側の毅然(きぜん)とした対応が求められている。



 

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鳥越氏側近「準強姦だから時効だろ!」

 
鳥越氏側近「準強姦だから時効だろ!」って、、、
薬でも飲まして姦淫したんかいな?? 

全然擁護になってないんですが。 (笑)

鳥越氏側近「準強姦だから時効だろ!」2



強姦罪 (ウィキペディアより)

強姦罪(ごうかんざい)とは、暴行又は脅迫を用いるなど、一定の要件のもとで女性の性器に男性が性器を挿入する行為(強姦)を内容とする犯罪類型。刑法177条~180条に定められる。性犯罪の中で最も重い犯罪とされている。

準強姦罪

暴行・脅迫によらない場合も、女性の心神喪失・抗拒不能に乗じ、又は女性を心神喪失・抗拒不能にさせて姦淫した場合は、準強姦罪が成立する(刑法178条2項)。

心神喪失とは、精神的な障害によって正常な判断力を失った状態をいい、抗拒不能とは、心理的・物理的に抵抗ができない状態をいう。睡眠・飲酒酩酊のほか、著しい精神障害や、知的障害にある女性に対して姦淫を行うことも準強姦罪に該当する(福岡高裁昭和41年8月31日高集19・5・575)。医師が、性的知識のない少女に対し、薬を入れるのだと誤信させて姦淫に及ぶのも準強姦罪となる(大審院大正15年6月25日判決刑集5巻285頁)。

なお、犯人が暴行や脅迫を用いて被害女性を気絶(心神喪失)させ、姦淫に及んだ場合は、準強姦罪ではなく強姦罪となる。ただし、「準強姦罪」と「強姦罪」は共に同一の法定刑となっているため、区分にあまり大きな意味はない。



 

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阪神打線の秘密

 
世の中、面白いことに気付く人がいるものですね。(笑)



http://2nnlove.blog114.fc2.com/blog-entry-10568.html
【鳥越】ある日の阪神打線である 何の変哲もない糞打線に見えるがこの打線にはある秘密が隠されている


825: -@Д@;)なんjで拾った 2016/07/17(日) 23:06:26.69 ID:rWFvv/sq


1遊 鳥谷敬
2中 大和
3右 江越大賀
4一 ゴメス
5左 高山俊
6二 西岡剛
7三 今成亮太
8捕 梅野隆太郎
9投 藤浪晋太郎

ある日の阪神打線である 何の変哲もない糞打線に見えるがこの打線にはある秘密が隠されている

1遊 鳥
2中
3右  越
4一
5左   俊
6二
7三    太
8捕
9投     郎

おわかりいただけただろうか?
つまり金本監督は鳥越俊太郎を応援するために敢えて糞打線を組んでいたのだ!!



826: 日出づる処の名無し 2016/07/17(日) 23:08:06.47 ID:8bcKrenO


>>825
な、なんだってー!?



830: 日出づる処の名無し 2016/07/17(日) 23:10:06.20 ID:NQIx+040


>>825
だから下位に低迷するんや・・・



 

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小池百合子氏と鳥越俊太郎氏が激しく競り合い、わずかに遅れて増田寛也氏が追う展開

 
今回の都知事選。
小池氏はどうかとも思ったんですが、この顔ぶれだと最善かも知れませんね。

どうやら自民党のガンは、都議連U氏のようです。
増田氏の落選で責任追及されるとともに、議会解散もなれば、影響力はなくなりますね。

桜井氏を副知事にでもすれば、面白そうですが。


都知事選の序盤情勢、小池氏・鳥越氏が激しく競り合う
TBS系(JNN) 7月18日(月)1時43分配信


 今月31日に投票が行われる東京都知事選挙について、JNNでは世論調査などを元に選挙戦序盤の情勢を分析しました。その結果、小池百合子氏と鳥越俊太郎氏が激しく競り合い、わずかに遅れて増田寛也氏が追う展開となっています。

 世論調査は16、17日の両日RDD方式で行い、1033人から回答を得ました。

 この結果に取材による情勢などを加味して分析したところ、小池氏は若年層、中年層を中心に女性からの人気が高く、推薦を得られなかった自民党の支持層から3割以上を取り込むほか、無党派層からの支持も3割を超えています。

 一方、中高年層を中心に支持を広げる鳥越氏は、推薦を受ける民進党、共産党支持層の6割近くをまとめ、無党派層の支持も小池氏と競り合っています。

 与党などの推薦を得た増田氏ですが、公明党支持層の6割近くはまとめたものの、自民支持層は3割程度しか固められておらず、無党派層への浸透も遅れています。

 都知事選挙にはこのほか、高橋尚吾氏、谷山雄二朗氏、桜井誠氏、マック赤坂氏、山口敏夫氏、山中雅明氏、後藤輝樹氏、岸本雅吉氏、上杉隆氏、七海ひろこ氏、中川暢三氏、関口安弘氏、立花孝志氏、宮崎正弘氏、今尾貞夫氏、望月義彦氏、武井直子氏、内藤久遠氏も立候補していますが、大きく水をあけられ、知名度のアップと支持拡大に懸命です。ただ、誰に投票するか決めていない人の割合は4割を超えており、今後、情勢が大きく変わる可能性もあります。

 今回の都知事選挙については52.5%が「大いに関心がある」と回答し、「ある程度、関心がある」と合わせると、9割以上が関心を示しています。

 投票の際に最も重視する基準は「政策」が37.0%、「行政経験」が13.5%、「お金に対するクリーンさ」が13.4%、の順で続いています。また、新知事に優先して取り組んでほしい課題は、「教育・子育て」がトップで、「医療・介護」「都の行財政改革」が続いています。(18日01:28).
最終更新:7月18日(月)9時52分



 

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南シナ海 国際仲裁裁判 中国に厳しい内容に

 
南シナ海を巡った国際仲裁裁判の件、中国の主張は全面的に退けられました。

噂によると、中国では退役軍人を招集しているのだとか。
ここしばらくは、戦争に発展する危険が高いです。
要注意ですね。


南シナ海 国際仲裁裁判 中国に厳しい内容に
7月13日 5時23分 NHK


南シナ海を巡り、フィリピンが申し立てた国際的な仲裁裁判で、裁判所は12日、中国が南シナ海のほぼ全域に管轄権を主張しているのは「法的根拠がなく、国際法に違反する」という判断を示し、フィリピンの主張を全面的に認め、中国にとって極めて厳しい内容となりました。


国連海洋法条約に基づきフィリピンが申し立てた国際的な仲裁裁判で、12日、裁判所は最終的な判断を発表しました。

「中国の管轄権の主張は、国際法違反」というフィリピンの主張を認めました。中国が南シナ海に独自に設定した「九段線」と呼ばれる境界線の内側に「主権」や「管轄権」、それに「歴史的権利」があると主張していることについて、裁判所は「法的根拠がなく、国際法に違反する」という判断を示し、フィリピンの主張を全面的に認めました。その理由について裁判所は「中国がこの海域や資源に対して歴史的に排他的な支配をしてきたという証拠はないからだ」としています。

「人工島周辺には排他的経済水域がない」というフィリピンの主張も認めました。中国が南沙(スプラトリー)諸島に造成した7つの人工島について、裁判所は、もともと、潮が引いたときだけ海面上に現れる「低潮高地」か、人が住まない「岩」だったという判断を示しました。国連海洋法条約では「低潮高地」や「岩」には、排他的経済水域や大陸棚は認めらず、中国の人工島の周囲では排他的経済水域や大陸棚は認められないことになりました。

漁業の妨害についてもフィリピンの主張を認めました。裁判所はフィリピンの排他的経済水域内にあるスカボロ-礁で、2012年5月以降、中国がフィリピン人の漁師が周辺に近づくのを妨害し、「伝統的な漁業権を侵害した」と認めました。

環境破壊についてもフィリピンの主張を認めました。裁判所は「中国が実効支配する南シナ海の7つの人工島で行われている大規模な埋め立てや建物などの建設によって、サンゴ礁に深刻な被害が及んでいる」と指摘し、中国は国連海洋法条約が定める環境を保護する義務に違反しているという判断を示しました。

さらに裁判所は、異例の対応も行いました。通常、仲裁裁判所は手続きが始まったあとに起きた事柄について判断することはできません。しかし、今回は、「中国が最近行った大規模な埋め立てや人工島の造成は、仲裁手続き中に紛争を悪化させたり、拡大させたりしないという義務に反する」と指摘しました。中国の行動に懸念を示す異例の対応といえます。


米「最終的な判断で法的な拘束力がある」

アメリカ国務省のカービー報道官は12日の会見で仲裁裁判の判断について、「最終的な判断で法的な拘束力があり、中国、フィリピン双方がその責任を果たす義務がある」と述べ、中国は判断に従う国際的な義務があると強調しました。そして判断に従わない場合は国際法違反にあたるという認識を示した上で、「中国が判断を受け入れないと言おうが、法的に拘束された責務があるという事実は変わらない」と述べて、中国に対し判断に従った行動を取るよう強く求めました。そして「世界中の国々が、中国がみずから言うような大国なのかどうか注目しており、中国が判断に従うことを期待している。世界中から見つめられていることを中国は考えるべきだ」と述べて、世界各国が中国の今後の対応を注視していると強調しました。


ASEAN 各国の反応

国際的な仲裁裁判の判断が示されたことについて、ASEAN=東南アジア諸国連合の各国は、それぞれの立場からのコメントを発表しています。

このうち、フィリピン同様、南シナ海の島々の領有権を巡って中国と対立するベトナムは「南シナ海の問題が武力や脅迫ではなく、外交プロセスや法律など平和的な手段で解決されることを強く支持する」という外務省報道官のコメントを発表し、ベトナム政府として今回の判断を評価しています。

また、中国との間に領有権問題はないものの、南シナ海に排他的経済水域を抱えるインドネシアは「すべての関係国が冷静に行動し、緊張を高める行為、特に地域の平和と安定を脅かす軍事行動は避け、国際法を順守することを求める」とのルトノ外相の声明を発表し、名指しは避けながらも、中国に裁判所の判断を尊重するよう求めました。

一方、南シナ海での中国の海洋進出について中立的な立場を取るタイのドーン外相は、裁判所の判断が示されるのに先だって記者団の取材に応え、「現状への解決策を見いだせるかどうかは各国の知恵にかかっている」と述べるにとどまり、具体的な評価をしない姿勢を示していました。

中国の南シナ海での海洋進出を巡っては、先月14日に開かれた中国とASEAN=東南アジア諸国連合の特別外相会合で、ASEANとして「深刻な懸念」を表明する声明をまとめながら、中国との関係を重視するカンボジアなど一部の国の反対を受けて声明の発表を断念していました。


国連 緊張高まることないよう呼びかけ

国連のデュジャリック報道官は12日、ニューヨークの国連本部で開いた定例記者会見で仲裁裁判の判断について、「パン・ギムン(潘基文)事務総長は、南シナ海を巡る問題は話し合いと国際法を通じて平和的、かつ友好的に解決すべきだと当事者に何度も呼びかけてきた。緊張を高めるような行為を控えることが引き続き重要になる」と述べ、仲裁裁判の判断を機に関係国間の緊張が高まることのないよう呼びかけました。そして、「中国とASEAN=東南アジア諸国連合が署名した「行動宣言」に基づいて協議を重ねていくことが関係国の相互理解を深めることにつながる」と述べて中国とASEAN諸国の協議が進展することに期待を示しました。


専門家「緊張激化しかねず危険な状態」

南シナ海を巡る国際的な仲裁裁判でフィリピンの主張が全面的に認められ、中国にとって極めて厳しい内容となったことについて、東南アジアと中国との関係に詳しいタイの専門家は「フィリピンが裁判所の判断を誇示しすぎると緊張が激化しかねず、危険な状態だ」と述べ、双方の対立が先鋭化することに懸念を示しました。

また、この専門家は、今月、ラオスで開かれる一連のASEAN外相会議でもこの問題が大きな議題になるとしたうえで、「中国の海洋進出をエスカレートさせないことが重要で、ASEAN各国は中国が受け入れられるような妥協策を探り、和解への道を探ってほしい」と述べ、東南アジア諸国が一体となって緊張の緩和を目指すべきだという考えを示しました。



中国「仲裁裁判は政治化された」日本を批判
7月13日 6時21分 NHK


南シナ海を巡る仲裁裁判の判断について中国外務省は、12日夜、コメントを出し、判断を示した仲裁裁判の仲裁人の任命に安倍総理大臣に近い日本人が関わったとして「仲裁裁判はもともと政治化されていた」と主張し、日本批判を展開することで国民の不満の矛先をかわしたい思惑があるものとみられます。


中国外務省は12日夜遅く、陸慷報道官名でコメントを発表しました。この中で、陸報道官は、フィリピンが申し立てた南シナ海を巡る仲裁裁判の仲裁人の任命は、当時、国際海洋法裁判所の所長だった日本の柳井俊二氏が「一手に取りしきった」と指摘しました。そして、「柳井氏は、安倍総理大臣の安保法制に関する懇談会の座長を務め、集団的自衛権の行使を可能にすることに協力した人物だ。よって仲裁裁判は当初から政治化しており、出された判断は不法であり無効だ」などと主張しました。

また、岸田外務大臣が、仲裁裁判の判断を受けて「当事国は、今回の仲裁判断に従う必要がある」とコメントしたことについて、陸報道官は「日本側は、日中関係と地域の平和と安定という大局に立って、南シナ海問題をそそのかすやり方を反省し、この問題への介入をやめるよう希望する」と述べました。

中国政府としては、国民に対して説明してきたみずからの主張が認められなかったことから、日本批判を展開することで国民の不満の矛先をかわしたい思惑があるものとみられます。



 

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「米軍との衝突視野」 中国三大艦隊、最大級の軍事演習を開始 仲裁裁定前に海軍力を誇示

 
中国軍が南シナ海で大規模な軍事演習だとか。
11日までするのだそう。
12日には、ハーグの仲裁裁判所が、この問題の裁定を示すのに合わせていますね。

西沙諸島、南沙諸島の国際上の領有権は、まだ日本にあります。
敗戦で日本は権原を放棄しましたが、次の所属を連合国が決めると言いながらも、まだ決めていないからです。
このことが公になるのでしょうか??


 
「米軍との衝突視野」 中国三大艦隊、最大級の軍事演習を開始 仲裁裁定前に海軍力を誇示 
2016.7.6 07:40 産経ニュース


 【北京=矢板明夫】中国人民解放軍は5日、南シナ海のパラセル(中国名・西沙)諸島周辺で大規模な軍事演習を始めたもようだ。海軍の三大艦隊から複数の艦船が参加し、演習規模としてはこれまでで最大級だという。12日にオランダ・ハーグの仲裁裁判所が南シナ海をめぐる問題で裁定を示すのを前に、この海域で海軍力を誇示し、主権問題で妥協しない強硬姿勢を内外に示す狙いがあるとみられる。

中国三大艦隊、最大級の軍事演習


 軍事に詳しい中国人ジャーナリストによると、今回の演習には、南シナ海の防衛を担当する南海艦隊以外からも多くの艦船が参加。北海艦隊からは瀋陽、東海艦隊からは寧波などのミサイル駆逐艦も加わる。

 これらの艦船は7月初め以降に、海南島の三亜港周辺に結集したという。三大艦隊の主力艦を参加させ、南シナ海問題で譲らない姿勢を強調する狙いがうかがえる。

 演習について、中国国防省は「年度計画に基づいた定例の演習だ」と中国メディアに説明している。しかし、演習期間は5日から仲裁裁の裁定発表前日の11日までの約1週間で、裁定が念頭にあるのは明らかだ。

 中国海事局が「船舶の進入禁止」に指定した広い海域の上空は、米国の偵察機などがよく活動する場所でもある。2001年4月、米中の軍用機が衝突した海南島事件の発生地も含まれている。

 中国の軍事評論家は、「中国に不利な裁定が下されれば、米軍がこの海域で中国に対する軍事的圧力を強化するとみられる。このため、今回の演習は、米軍との軍事衝突という事態も視野に入れて行うものだ」と指摘した。

 中国紙、環球時報は5日付の社説で、仲裁裁が下す結論は「受け入れられない」と強調した上で、米国が深く介入しており、公平ではないと断じた。

 また、「南シナ海問題で私たちはこれまで忍耐を重ねてきたが、もうこれ以上引くことはできなくなった」とし、「私たちはいかなる軍事的圧力にも、対抗できる準備をしなければならない」と主張した。



軍事演習がそのまま本番につながる。
これは、歴史上しばしば認められる現象です。

要注意ですね。
   

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東シナ海で一触即発の危機、ついに中国が軍事行動

 
戦後の枠組みが変わる瞬間でしょうか?
中国が遂に軍事行動をとってきたのだとか。

自衛隊機はミサイルをかわしつつ、戦域を離れたのだそう。
奴ら本気ですな。

先制攻撃をしておきながら、被害者を装う。
中国のいつものパターンです。

いずれ近い将来、こうなりますな。



http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/47196?utm_source=gunosy&utm_medium=feed&utm_campaign=link&utm_content=title
東シナ海で一触即発の危機、ついに中国が軍事行動
中国機のミサイル攻撃を避けようと、自衛隊機が自己防御装置作動
2016.6.28(火) 織田 邦男


 6月9日、中国海軍ジャンカイ級フリゲート艦1隻が尖閣諸島周辺の接続水域に侵入した。これまで公船(海警)が接続水域や領海に侵入してくることは、しばしばあったが、中国海軍が尖閣諸島周辺の接続水域に入ったのは初めてである。

 その6日後の15日、今度は中国海軍ドンディアオ級情報収集艦が口永良部周辺の領海を侵犯した。2004年、中国海軍漢級原子力潜水艦が先島諸島周辺の領海を侵犯して以来、2回目の事案である。

 中国国防省は「トカラ海峡は『国際航行に使われている海峡』で、自由に航行できる」と正当性を主張している。だが日本政府「屋久島や奄美群島付近のトカラ海峡は国際的な船舶航行がほとんどなく、国連海洋法条約で定める『国際海峡』には該当しない」と反論し懸念を示した。
       
 国際法上、領海内の無害通航は認められている。ただ中国は自国の領海においては、「無害通航」についても事前承認を求めている。今回はダブルスタンダードの非難を避けるために、あえて「国際海峡」を主張したものと思われる。

一触即発の東シナ海上空

 この時、日米印3カ国の共同訓練に参加するインド軍艦が航行しており、中国軍は共同訓練を監視する目的があったことは確かである。その翌日の16日、今度は沖縄・北大東島の接続水域に同じ中国海軍情報収集艦が侵入している。

 これら海上の動きと合わせるように、東シナ海上空では、驚くべきことが起こりつつある。中国空海軍の戦闘機が航空自衛隊のスクランブル機に対し、極めて危険な挑発行動を取るようになったのだ。

 東シナ海での中国軍戦闘機による米軍や自衛隊の偵察機への危険飛行は、これまでにもしばしば生起している。他方、中国軍戦闘機は空自のスクランブル機に対しては、一定の抑制された行動を取ってきたのも事実である。

 武装した戦闘機同士がミサイル射程圏内でまみえると、一触即発の事態になりかねない。そういうことに配慮してだろう、中国軍戦闘機は空自戦闘機とは一定の距離を保ち、比較的抑制された行動を取ってきた。

 これまで中国軍戦闘機は東シナ海の一定ラインから南下しようとはせず、空自のスクランブル機に対しても、敵対行動を取ったことは一度もなかった。

 だが今回、状況は一変した。中国海軍艦艇の挑戦的な行動に呼応するかのように、これまでのラインをやすやすと越えて南下し、空自スクランブル機に対し攻撃動作を仕かけてきたという。

 攻撃動作を仕かけられた空自戦闘機は、いったんは防御機動でこれを回避したが、このままではドッグファイト(格闘戦)に巻き込まれ、不測の状態が生起しかねないと判断し、自己防御装置を使用しながら中国軍機によるミサイル攻撃を回避しつつ戦域から離脱したという。

 筆者は戦闘機操縦者だったので、その深刻さはよく分かる。まさに間一髪だったと言えよう。冷戦期にもなかった対象国戦闘機による攻撃行動であり、空自創設以来初めての、実戦によるドッグファイトであった。

 日中共に戦闘機はミサイルを搭載し、機関砲を装備している。武装した戦闘機同士がミサイル射程圏内で遭遇するわけである。戦闘機同士がいったん格闘戦に陥ると、空中衝突やミサイル発射に至る可能性は十分にある。

 規律の厳格な空自戦闘機操縦者が先にミサイル発射することはまずあり得ない。だが中国空軍の戦闘機パイロットは経験も浅く、何をするか分からない。

 2001年、海南島沖の公海上空を飛行中の米海軍EP-3電子偵察機に対し、中国空軍J-8戦闘機がスクランブルをかけ、挑発行動を取った挙句衝突したことは記憶に新しい。

外交手段を取らない日本政府

 今回の事例は極めて深刻な状況である。当然、政府にも報告されている。

 だが、地上ではその深刻さが理解しづらいせいか、特段の外交的対応もなされていないようだ。だからニュースにもなっていない。問題は、こういった危険な挑発行動が単発的、偶発的に起こったわけでなく、現在も続いていることだ。

 これら上空での状況は、海上での中国海軍艦艇の動きとは比較にならないくらい大変危険な状況である。政府は深刻に受け止め、政治、外交、軍事を含めあらゆる観点からの中国サイドに行動の自制を求めるべきである。

 しかしながら、参議院選挙も影響してか、その動きは極めて鈍い。

 なぜ今、中国は海上、航空の2つの領域でこういう挑発的な行動に出てきたのだろう。現段階で確たることは言えないが、偶発的事案とは言えないことだけは確かだ。

 危機管理の要諦として「最悪」のシナリオを考えておく必要があるが、最悪のシナリオは、一言でいうと「中国が一歩踏み込んだ」ということだろう。

 これまで中国は決して軍艦を尖閣諸島周辺の接続水域に侵入させたことはなかった。尖閣諸島の国有化以降、公船(海警)を侵入させて既成事実を積み上げてきた。

 毎月3回、1回3隻の公船が尖閣諸島の領海を侵犯し、2時間居座った後、退去するという定型パターンを繰り返してきた。「3-3-2フォーミュラ」と言われるゆえんである。

 「サラミ・スライス戦略」「クリーピング・エキスパンション」と言われるように、中国はこれまで、国際社会の批判を回避すべく、軍艦を出さずに、公船でもって既成事実を積み重ね、少しずつ少しずつ実効支配を我が物にしようとしてきた。

狙いは空自戦闘機の駆逐

 上空でも中国軍戦闘機によって抑制されてはいるが接近行動を繰り返してきた。だが、戦闘機による尖閣諸島の領空侵犯は一度もなかった。

 ただこれを繰り返しても、国家の象徴たる軍艦や戦闘機を出さない限り、実効支配を完結することはできない。

 いずれは、軍艦を尖閣諸島の領海に居座らせ、空自戦闘機を駆逐して中国戦闘機を自由に領空に留まらせることによって実効支配を完結させたいと機会を伺っていた。今回、その第1歩を踏み出す絶好のチャンスが到来したと判断したのではないだろうか。

 G7が終わり、シャングリラ対話、そして米中経済戦略対話も終了した。いずれも南シナ海の埋め立てや領有権問題で中国は非難の矢面に立たされ、国際的に孤立した。この後、9月に北京で実施されるG20にはしばらく時間がある。この間を絶好のチャンスと捉えた可能性がある。

 9月までに評判を回復すればいいのであって、今しばらくの間は、さらに国際的に非難されるような行動を取っても、大勢に影響はない。

 また、フィリピンが提訴した国際常設仲裁裁判所の判断がまもなく示される予定である。中国はこの判断には従わない旨を既に公言している。だが、裁定が下されればさらに国際社会から糾弾を受けるだろう。

 だが、100度の湯に100度の熱湯を加えても200度にはならないように、地に落ちた評判はそれ以上落ちることはない。失うものはないのであり、これは逆に絶好のチャンスでもある。

 まさにピンチはチャンスとばかりに軍による領海侵犯、領空侵犯を常態化させる「最初の一歩」として、行動を開始したと考えたとしても不思議ではない。

もしこの最悪のシナリオが事実なら、今後、9月までの間、東シナ海の海上および上空で日中の小規模紛争が起きる可能性は極めて高い。事実、上空では毎日のように危険極まりない挑発的行動が続いているという。

 自衛隊は引き続き毅然と対応しなければならない。だが、中国軍の挑発に乗ってはならない。また中国軍へ武力行使の口実を与えてはならない。

中国の思う壺にならないために

 さりとて、余計な刺激を避けようと、こちらが引くだけでは日本の弱腰を見透かされ、中国軍の行動はさらにエスカレートし、軍による実効支配が進んでしまう。まさに中国の思うつぼである。

 2010年、中国漁船が海保巡視艇に衝突した際、時の民主党政権は漁船の船長を法律で裁くことなく国外退去させた。この結果、さらに中国の傍若無人な行動はエスカレートしたことを見れば分かる。

 中国は今回、間違いなく一歩踏み出した。今、中国はこれらの動きに対する日本政府の反応を見ている。

 上空での熾烈な戦いは今もなお続いている。もはや空自による戦術レベルの対応だけでは限界かもしれない。上空での中国軍の危険な挑発行動は、いち早くこれを公表し、国際社会に訴え「世論戦」に持ち込むことが必要である。

 ことは急を要する。政治家はまず、ことの深刻さ、重要さを認識すべきである。今のまま放置すれば、軍による実効支配が進むだけでなく、悲劇が起きる可能性がある。

 政府は、政治、外交、軍事を含む総合的で戦略的な対応を早急に取るべきである。英国のEU離脱への対応や参議院選挙も重要であろう。だが、この問題はそれと同等またはそれ以上に深刻なのだ。



 

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株価終値 1200円超値下がり 英の「離脱」過半数受け

 
遂に来ましたかね。
終わりの始まりです。

株・為替 20160624

噂によると、ドル不足により、ユーロ圏のドイツ・フランスが崩壊するのだとか・・・。


株価終値 1200円超値下がり 英の「離脱」過半数受け
6月24日 15時11分 NHK


24日の東京株式市場は、イギリスのEUからの離脱の賛否を問う国民投票で離脱の票が有効票の過半数に達したと伝えられるなか、株価が急落し、日経平均株価は1200円以上値下がりして、ことしの最安値を更新する大幅な値下がりとなりました。

24日の東京株式市場はイギリスのEUからの離脱の賛否を問う国民投票で、午後になってイギリスの公共放送BBCが離脱の票が多数を占めることが確実になったと伝えたことを受けて、全面安の展開となり株価は、一時1300円以上、下落し1万5000円を割り込みました。
日経平均株価の終値は、23日より1286円33銭安い1万4952円2銭で下げ幅は2008年のリーマンショックによる世界的な金融危機の際を超える大幅な値下がりとなりました。東証株価指数=トピックスは94.23下がって1204.48となっています。
1日の出来高は36億2328万株でした。
市場関係者は「イギリスがEUからの離脱に向かうことになったことで、世界経済の先行きに対する不透明感がさらに増している。事前の世論調査では、残留派が優勢という見方も出ていただけに、市場のショックは大きい」と話しています。



 

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キャベツニダ

 
キャベツニダ

キャベツニダ!! (笑)
こういったかどうかは知りませんが、遂に観念したようです。

 
舛添知事 都議会議長に辞職願提出 21日付けで辞職へ
6月15日 11時26分 NHK
 

東京都の舛添知事は政治資金などを巡る一連の問題で、都議会が不信任決議案を全会一致で可決することが確実となったことを受けて、みずから辞職することを決め午前中、都の職員を通じて議長に対し、辞職願を提出しました。舛添知事は今月21日付けで辞職する見通しで、おととし2月の就任以来、およそ2年4か月での辞職となりました。

東京都の舛添知事の政治資金などを巡る一連の問題で、都議会では自民党と公明党を含む7つの会派が、共同で舛添知事に対する不信任決議案を提出することを決め、15日の本会議で全会一致で可決されることが確実となっていました。
こうした状況を受けて舛添知事はみずから辞職することを決め、午前中、都の職員を通じて議長に対し、辞職願を提出しました。
都の議会局によりますと、辞職願は今月21日付けで辞職したいという内容で、舛添知事自筆のサインが記されているということです。
また、21日付けで辞職する理由については、副知事を新たに任命するなどの残務があるためと説明しているということです。
舛添知事は、おととし2月の就任以来、およそ2年4か月で辞職することになりました。
舛添知事は、15日の本会議の中で辞職を判断した理由などについて説明するものとみられ、記者会見は16日以降に開く方向で調整しているということです。

舛添氏 学者から国政 そして都知事に

舛添氏は、東京大学の助教授などを経て、平成11年に都知事選挙に初めて立候補しましたが、石原元知事に敗れ、その後、国政に転身します。
平成13年に自民党から参議院選挙の比例代表に立候補して初当選し、2回目の当選を果たしたあとの平成19年には、第1次安倍改造内閣で厚生労働大臣として初入閣を果たします。その後も厚生労働大臣を務めて、いわゆる年金記録問題などへの対応に当たりました。
自民党が政権を失ったあとの平成22年には党を離れ、新党改革を立ち上げて代表を務めましたが、党勢の拡大を図ることができず、3年前の参議院選挙には立候補しませんでした。
そして、おととし2月の都知事選挙で、自民党東京都連と公明党東京都本部の推薦を受けて211万票余りを獲得。
都知事就任後は、「東京を世界一の都市にする」として、オリンピック・パラリンピックに向けた準備などを進めるとともに、都市外交の推進を掲げて海外の都市を相次いで訪問しました。
しかし、政治資金を巡る問題だけでなく、高額な海外出張費や公用車で別荘に行っていた問題でも、都民から批判の声が高まっていました。



 

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親水性、疎水性が決まる原理

 
化学に興味のない人には、スルーして下さい。




化学物質の大半は、親水性や疎水性と呼ばれる性質をもちます。
官能基の種類によって、その性質が決まります。

身近な例は、水(H2O)と油(CnH2n+2)ですね。
両者とも液体です。

水も油も液体ですが、両者は混じり合いません。
十分に混ぜ合わせても、しばらく放置しておくと両者は分離します。

水は親水性、油は疎水性なのだから、分離すると教わるのですが。
でも学校では、その理由については、これ以上の説明はほとんどないんですね。
こういうものだと教わるのです。



私の原子モデルを展開していくと、以下のような結論に達します。

・水素結合とは、陽子(ヨウシ)側の共有結合である
http://oyoyo7.blog100.fc2.com/blog-entry-3012.html
・物質の状態(気体、液体、固体)を決めるのは、陽子(ヨウシ)側の共有結合である
http://oyoyo7.blog100.fc2.com/blog-entry-3041.html


水も油も液体です。
したがって、両者とも陽子(ヨウシ)側で共有結合をしているはずです。

では、親水性、疎水性を決めるのは、いったい何なのか?
以前から考えていたことですが、、、

結論はやはり、陽子(ヨウシ)側の共有結合なんですね。

適当な例として、アルコール(C-O-H)とメチル基(C-C-H3)を出してみましょう。

アルコールはアルコール同士で、分子をまたがって、ヨウシ側で共有結合できるんですね。
ヨウシ共有結合ができる理由は、通常の(デンシ)共有結合と同じ理由です。

また、メチル基はメチル基同士で、分子をまたがって、ヨウシ側で共有結合できるんですね。
ヨウシ共有結合ができる理由は、通常の(デンシ)共有結合と同じ理由です。

一方、アルコールとメチル基は、たがいに弾き合います。
C-O-H3には、なりえないんですね。
(逆のC-C-Hは、ごく僅かなら、なりえないこともない)

カギと鍵穴の関係みたいなものですね。
いずれも青線枠内が分子、赤線枠内がヨウシ共有結合です。



アルコール(C-O-H)での例 (クリックで拡大)
C-O-H 親水性の結合の例6
(*部には、#部がもう1つ結合できます)



メチル基(C-C-H3)での例 (クリックで拡大)
C-C-H3 疎水結合の例7


分子内にある官能基があれば、必然的にヨウシ側に同じ構造をもつ。
この構造が分子をまたがって、互いに(ヨウシ)共有結合をする。

だから、同じ化合物ならばもちろんのこと、似通った化合物であれば、互いに混ざり合う。
しかしながら、ヨウシ共有結合をとれない化合物間であれば、互いに弾き合う。

親水性、疎水性というのは、つまるところ、こういう現象の結果ですね。

 

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