およよと驚く毎日


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日本併合を狙う中国
2010/09/29 21:14

 
東海アマさんが、下記のとおり述べています。
また、宮崎正弘氏、黄文雄氏、平松茂雄氏、石平氏など、中国をよく知る人物は、その著書で一様に同じような警告を発しています。

私の中国に対する見方もまったく同じです。
有事が起こるのは、すぐ近い将来なのか、それとももう少し時間がかかるのか、その辺は分かりませんが、それでも将来必ず起こります。

中国を知り、中国人を知り、中国の歴史を知ると、こういう結論に至ります。
先日の記事に書いたとおり、戦後だけでも数々の侵略を繰り返しています。
http://oyoyo7.blog100.fc2.com/blog-entry-677.html

中国へ進出している方々、できるだけ早期に帰国することをお奨めします。
それでも残る場合は、自己責任でお願いします。




■ 中国が軟化しはじめた? それはない
http://www1.odn.ne.jp/~cam22440/yoti01.htm

 中国政府が対日軟化に含みを持たせた発言をしたと報道されている。http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100929-00000006-mai-cn
 しかし、一方で中国が日本との軍事衝突に備えて、新規ミサイル配備や電力割り当てなどの措置を行っているとの報道もある。
 江西省に日本標的のミサイル基地新設 http://www.epochtimes.jp/jp/2010/09/html/d11761.html
 尖閣海域には10隻以上の中国調査船(実質、中国海軍の偽装船)が徘徊し、上陸を試し見ている状況で、海保巡視船と一触即発状態が続いている。海自も応援出動しており、海域での緊張は高まるばかり。おそらく小規模な軍事衝突は避けがたいだろう

 軍事衝突こそ中国の望むところであり、これで日本の姿勢と実力を推し量る狙いだろう。何度も書いたが、戦後、中国の領土紛争は、すべて必ず軍事衝突に至っている。これは中国軍部が、こうした戦闘を将兵に経験させ、侵略の大きな口実を作り、国内ナショナリズムを高める狙いがあるからだ。
 中国軍は中国権力体制の巨大な派閥であり、権力内部に自分たちの存在理由を強硬に主張し、その権益を拡大するには戦争を行うしかなく、このため中国は数年に一度、定期的に対外戦争を行ってきた。今回、中国軍のこうした権益保守、拡大願望の対象として日本領土が選ばれたということだ。
 軍内部にも大きな軍閥がいくつか存在しており、歴史的に劉少奇〜搶ャ平〜江沢民に結びつく新四軍派、毛沢東〜胡錦涛につながる八路軍派、さらに多数の軍閥も成立しており、軍内部の権力闘争も熾烈だと漏れ伝えられている。

 一方で、中国にとって抑制要因として作用するのは、日本企業の進出によって利益を受けている経済関係者であり、主に上海閥の官僚たちだと何度も指摘してきた。彼らにとって日中間の険悪化は、まともに利権の死活問題であり、必死になって中国の暴走を止めようとしているだろうが、どうやっても上に述べた軍関係者の権力拡張要求に伴う戦争圧力を止められない状態だ。
 その理由は、中国経済が行き詰まり、もはや軍部をカネで買収することができず、上海市場を中心に中国経済全体のバブル崩壊が目前に迫っているため、上海閥内部でも経済崩壊から生まれる政権批判を、対外侵略によって隠蔽、すり替えようとする狙いがあるからと指摘してきた。

 もう中国にとって日本は利用価値のない国なのだ。日本から利用すべきものは利用し尽くし、パクるべき技術もパクり尽くしたのである。これ以上、日本に低賃金労働によるウマイ汁を吸われてたまるかという心境だろう。後は、尖閣に埋もれた500兆円の原油利権と、北朝鮮に埋もれた、やはり500兆円の鉱物資源を分捕ることで、バブル崩壊の致命的損失に対処するという戦略だろう。したがって、尖閣と朝鮮半島を領有するという中国戦略は、指導部の核心的目標になっていると考えるべきだ。
 このとき対日戦争になれば、中国国内にある全日本資産を没収することもでき、数十万の駐留者も人質にして日本と強引な交渉にすることができる

 そこで、これから起きるであろう事態が見えてくる。

1: すでに尖閣には数十隻の「中国調査船」、数百隻の「漁船」が国境ラインを超えて侵入している。これらは実は軍船の偽装である可能性が高い。先の衝突漁船も一般漁船にしては強度が高すぎることに注目すべきで、軍船の改造と見るべきだ。これらは日本巡視船と衝突し、大きな犠牲を受ける「鉄砲玉」の役割を受け持たされ、次に中国海軍が出てきて局地戦争に至り、尖閣軍事実効支配に進むことは確実だろう

2: これで中国は非常事態宣言を発令し、今年7月1日に発令公布された国防動員法 http://sankei.jp.msn.com/world/china/100701/chn1007011939005-n1.htm を初適用し、中国内日本資産を凍結没収、徴発することになる。一連の軍事挑発の流れを見ていると、国防動員法が明らかに尖閣侵略を意図して準備されたことが分かり、今回の尖閣問題が数年前から用意周到に準備されてきたものだと知ることができる。尖閣問題が起きる直前に、首脳が揃って抗日烈士墓参を行ってきたのも、その証左だ。

3: もはや中国は止まらない! 世界中が今回の問題で中国を警戒しはじめ、とりわけレアメタル供給による経済支配を行っていることで、各国が「次は自分の番」と明らかな警戒心を露わにし、アメリカに依存する戦略を見せ始めたことで、中国も「少し性急にやりすぎた」と僅かな躊躇を見せているだけで、軍が主導して経済問題を対外侵略にすり替えるという戦略が滞ることはないだろう。

4: 中国は尖閣を占拠し、次に沖縄諸島を領有する。同時に朝鮮半島の領有も企て、日本列島すら支配しようとしている。この地図を見ていただきたい。
http://panther.iza.ne.jp/blog/entry/1396219/
 
画像


これは2006年に中国の官僚が実際に制作したもので、これが中国政府による日本・朝鮮支配の明確な意志であって、国家戦略そのものである。筆者は、かつて、この地図を見た瞬間、中国による尖閣・沖縄の実効軍事支配は必ず来ると確信していた。
 図中に、西日本に1億人の漢族を送り込み直轄区とするとあるが、実は、以前から、ここが「中国地方」と名付けられていることから、中国地方が中国のものという認識が中国政権内に芽生えていたと聞いた。そこで、十年ほど前から中国政権は民間業者を装って中国地方の山地権利を買い取っていった。http://ameblo.jp/haru26ra/entry-10290443934.html 今では広島や鳥取、島根の山奥の半分以上が中国不動産業者やファンドの所有物になっているようだ。彼らが、水資源山地に触手を伸ばした理由の背景には、数十年後に、ここが中国領になっているという思惑が存在している。

5: 中国の巨大な日本侵略の野望を止めるものがあるとすれば、それは政権内の派閥ではなく中国内部の矛盾であり、必ず起きる原発や三峡ダムの巨大事故から派生する内乱であると何度も指摘してきた。
 中国の情報隠蔽体質では、情報公開のもたらす最大の利益である批判による切磋琢磨、淘汰による技術的洗練が得られないことになり、短所、欠陥が改善されるチャンスをみすみす失う体質を意味している。

 したがって、ハインリッヒの法則、300の小規模事故につき1回の大事故が発生する確率事故論がまともに作用するわけで、すでに中国では、レベル4クラスの放射能放出事故を数十回も繰り返していると指摘され、時間の問題でレベル5〜6クラスの超大型環境汚染事故が発生する必然性が成就している。
 さらに、三峡ダムに関して、手抜き工事による全面崩壊の危険性について、治水工学者であった温家宝はじめ、中国首脳は世界中の学者からの指摘により熟知しているとも伝えられる。だが、もはや修理のタイミングも逃し、打つ手が皆無という状態で、ただ時間の問題で崩壊を待つばかりなのである。首脳陣は、見て見ぬふりをしているだけであり、運命に身を委ねている状況らしい。そうした切迫感も今回の尖閣問題に影響しているかもしれない。

 もし三峡ダムに、例えばダム湖側壁の山岳地帯に深層大崩壊が起きて数千万トンクラスの土砂がダムに流入したとき、必ず堰堤オーバーフローが発生し、これが手抜き工事の堰堤を直撃、まともに破壊する可能性が強い。(ダム堰堤はオーバーフローに弱い)こうなれば430億トンの貯水の半分以上が一気に東シナ海や南シナ海に流れ込み、上海など数億人の居住地域と12〜14基が稼働している原発を直撃することになる。原発は水と接触して水蒸気爆発、メルトダウンを起こし、チェルノブイリ事故の数百倍の放射能がまともに環境を直撃し、東アジア一帯を放射能汚染することになる。

 こうなれば、東アジア一帯で短期間に数億名の死者が出ることは確実で、その致命的汚染は数十万年も続き、もはや中国国土は人間の住める環境ではなくなってしまうだろう。もちろん、膨大な避難民が国外に押し出されることになり、政府は崩壊、住民の怒りによって凄まじい内乱が発生し、周辺諸国にも、想像もできないほどの深刻な危機が押し寄せることになる。
 これが「中国カントリーリスク」の本質なのである。

 

カテゴリ:陰謀

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