LEAP/E2020 GEAB No.44
偽景気回復に踊らされて、すっかり影の薄くなったLEAP/E2020。
その最新号（2010/4/16）から抜粋。
予測によると、
２０１０年夏には、イングランド銀行（英中銀）が、冬には米連銀が破産の危機に曝され、大爆発の二重奏を奏でるのだとか。
ギリシャ問題の中、メディアは隠そうとしているが、実はイギリスと米国で問題が進行している。
２０１１年に向けて、低利での負債の借り換えができなくなる（長期金利の上昇）だろうとのこと。
何度も繰り返すとおり、LEAP/E2020は世界トップクラスのシンクタンク。
各種経済指標から、近未来を予測する（予言ではない）。
これまでの的中実績は、非常に高い。
新１００ドル札の発行（市場への流通）を来年２月に設定したのは、そのためかも。
つまりその頃には、経済が大混乱しており、それを理由にデノミか、デフォルトが視野に入ってくるのだろう。
http://www.leap2020.eu/English_r25.html
- Published on April 16, 2010 -
Global systemic crisis / USA-UK - The explosive duo of the second half of 2010: Summer 2010, the Bank of England battle / Winter 2010, the Fed at risk of bankruptcy
The fuss made over Greece by the English and US media in particular tried to hide from the majority of the economic, financial and political players the fact that the Greek problem wasn’t a sign of an upcoming Eurozone crisis but, in fact, an early warning of the next big shock of the global systemic crisis, that is to say a collision between, on the one hand, the virtual British and US economies founded on untenable levels of public and private debt and, on the other hand, the double wall of borrowing, maturing from 2011 onwards, combined with a global shortage of available funds for refinancing at low rates
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辞めたい大臣ばかりの内閣
青山繁治氏がニュースアンカーのコーナーで暴露していました。
高速道路料金、実質値上げで幹事長ともめた件、国交大臣は辞表を抱えて官邸に乗り込んだのだとか。
それを見て、慌ててポッポ総理が引き止めたそう。
実はこれと同じような構図が、昨年から繰り返されています。
普天間移転の件で、外務大臣、防衛大臣が同じようなことをしていました。
そのうえ、繰り返されるごたごたで、官房長官も辞めたいんだとか。
前財務大臣は、高齢・体調不良を理由にしていたが、それも本当なのだかどうなのだか。
さらにここにきて、少子化担当大臣が連立離脱を仄（ほの）めかしています、普天間県内決着なら。
おまけに、野党時代あんなに威勢のよかった厚労大臣は、ただいまノイローゼ気味。
亀さんぐらいですね、元気なのは。
郵貯預入限度額をめぐる発言で、直接総理ともめても、へこたれもしなかった大臣は。
もう一人の当事者だった総務大臣は、かなりうろたえていたけど。
自分が部下だったら、絶対上司にはなって欲しくないタイプですね。
首尾一貫性がなく、あっちへふらふら、こっちへふらふら。
まとまりかけたら自分が壊して、壊れたことに気付くと、慌てて取り繕う姿勢。
これだけ辞めたい部下がいること、自分の下で働きたくない部下がいることをきちっと認識しなきゃ、上司失格ですよ！！
「･･･ぼそぼそ･･･、えっ、何？、総理？、･･･、えーーっ？、自分も辞めたい？？」
･･･だったら、辞めたら？？
http://www.nikaidou.com/archives/1273
http://www.nikaidou.com/archives/1321
本当に出てきたかも、腐るお金
腐るお金。
玉蔵さんが何回も指摘されているとおり、経済を活性化させるには腐るお金が必要だ。
ところが、この減価紙幣が本当に出てきたかもしれないのだ。
この減価紙幣、ある期日をもって、いきなり価値がゼロになるかもしれない。
表向きはまだ誰も知らない。
いつなるかも誰も知らない。
でも、裏情報で近い将来そうなることが分かっているとすると、この紙幣をもっている人達はどういう行動をするだろうか？
可能な限り、早く使って物に換えようとするだろう。
つまり、経済が活性化するということだ。
以下は、腐るお金に関する関連する玉蔵さんの記事。
http://goldentamatama.blog84.fc2.com/blog-entry-450.html
http://goldentamatama.blog84.fc2.com/blog-entry-182.html
政府紙幣と減価紙幣の組み合わせにより、財源不要のうえ、インフレも起きず経済が活性化すると述べている。
そのとおりだと思う。
ちょっと抜粋するとこんな感じです。
（以下抜粋）
財源は？と聞かれれば政府紙幣です。何か文句ある？
と言えば良いだけなのです。
単純明快なのです。
今まで日銀がやっていたことを政府がやる。
政府が紙幣を刷りまくったらインフレになるでしょという突っ込みもありそうですが、そんな心配はありません。
減価紙幣にすれば良いだけです。
減価紙幣とは一定期間、時間が過ぎるとお金の価値がゼロになってしまうお金のことです。
前にも書いた腐るお金についてをお読みください。
http://goldentamatama.blog84.fc2.com/blog-entry-182.html
刷っても刷っても消えていくお金。
これが減価通貨です。
人間の体と同じです。
血は骨髄の中で生まれて、体を駆け巡り栄養を運んでは消えていく。
同じ仕組みです。
通貨が腐らずに残っているからうっ血するのです。血のめぐりが悪くなる。
不況、不景気と言いますが、人間の体にたとえるなら血のめぐりが悪くなっている状態なのです。
血がうっ血しているだけなのです。
政府が減価紙幣を使って、巨大な福祉やら公共事業をやる。
その昔、公明党がやったような地域振興券などというチンケなレベルではない、政府紙幣を刷って刷って刷りまくる。
巨大なばらまきをやるのです。巨大な公共事業、福祉。
これでもかというぐらいのレベルでばら撒きをやるのです。
財源は政府紙幣ですから政府の借金もありません。
減価通貨なのでインフレもありません。
減価紙幣で支払われた側は、お金を持っていても減価してしまうのでさっさと物に変えなければいけない。
どんどん物が売れて行くのです。
どんどん血のめぐりが良くなっていくのです。
うっ血していた血が流れ出します。
とこんな感じですが、今回の話は上記のようなおめでたい話ではない。
裏の社会の話だ。
言うまでもなく、先日発表された新１００ドル札により、紙屑になるかもしれない旧・偽１００ドル札のことだ。
もっているのは、北朝鮮など紛争各地に潜むエージェントたち。
早く何かに換えたいはずだ。
でも銀行に預けることはできない。
何しろ、もともと偽札だからだ。
（名目上の理由であるが）偽札が多いから新札を発行するのだ。
これにより、彼らの裏社会が活性化することになる。
誰しもが、ババは早く手放したいのだ。
とはいえ、これらが流通しているのはまともな国ではない。
そうすると、売買されるものの筆頭は、やはり武器弾薬、麻薬などではなかろうか。
しこたま買い集められることになるかもしれない。
そうすると、その先に見えてくるものは、ひとつしかない。
－ 戦 争 －
追い詰められるエージェントと暴発しかねない紛争各国の姿が、垣間見える気がする。
これは私だけの妄想だろうか？
原田サイトより抜粋
４月21日、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）と米財務省は合同で新100ドル札の図柄を公表。精巧な新100ドル札は偽造防止のために造られたものであり、来年（2011年）２月10日より流通に付されると発表したのである（21日付スイス「ノイエ・チューリッヒャー・ツァィトゥング」参照）。
しかし、この「公表」を巡っては大変不可思議なことがある。米財務省はこの新札発行のため、特設サイトまで設けてＰＲしているのだが、不思議なことに「新札」とはいえ、なぜか「100米ドル札」にだけ言及しているのである。通貨の価値からいえば、「100米ドル」は日本円で１万円弱相当だ。だが、日常生活において頻繁に１万円札の行き交う日本においてとは異なり、米国や欧州で「100米ドル」や「100ユーロ」の紙幣はどちらかというと脇役であり、むしろより小額の紙幣こそが一般的なのである。したがって、本気で紙幣を入れ替えたいというのであれば、むしろこうした小額紙幣から順次行っていくべきなのであろうが、なぜかいきなり「100米ドル札」からなのだ。“素人眼”には全く気付かない点だが、マーケットの“猛者”の間ではこの奇異な事実が今、静かな波紋を呼んでいる。
このことが持つ「意味」を読み解くカギを私はかつて拙著『北朝鮮VS．アメリカ』（ちくま新書）の中で書いたことがある。――普段、見慣れているはずの米ドル札だが、実は100ドル札に限っていうと、その発行権限を米系情報工作機関も持っているのだと、欧州勢の通貨当局関係者たちは語る。ただし、プロから見れば分かるとおり「ほんの少しだけ」印がついており、そのことをあえて言えば「偽造」と称することもできるのだというのである。では誰がこうした「あまりにも精巧な偽100米ドル札」をもらい受けているのかというと、「各国で米系情報工作機関に協力する者たち、すなわち“エージェント”たち」なのだと欧州勢は説明する。拙著がこのような指摘をしたところ、「そんなはずは無い」といった反応が、日本の読者の方々の間で渦巻いた。しかし、あの時も述べたように繰り返し言おう。欧州勢のプロたちの間では、ここで記したことはもはや「常識」なのである。未だに「北朝鮮が精巧な偽米ドルを刷っている」などと豪語する御仁がいるが、本当にそうした離れ業を北朝鮮勢がこなせるのであれば、「その“錬金術”を使っていくらでも「米ドル」を刷り増せばよく、麻薬や大量破壊兵器などといった危険な物資を売りさばくことなど一切必要がない」という真っ当な反論に彼らは答えられるのだろうか。
一方、このタイミングで米国勢は、あえて「新100米ドル札」を公表したわけである。このことを、欧州勢の語る上記の“常識”と重ね合わせてみると、浮かびあがって来る「可能性」が一つあるのだ。それは、これまで対米協力を行ってきた外国人エージェントたちは、米系情報工作機関から与えられてきた「旧“偽”100米ドル札」を急いで使わなくてはならない立場に追い込められたのではないかということである。そしてまた、紙幣を変えるのと同時に、与える先もまた変更する可能性のあることも念頭に置いておかなければならない。つまり、米国勢はこの意味でも“世界システムの大転換”を企てているのだ。金融メルトダウンが「最終局面」をいよいよ迎えるのと表裏一体となって、これから起こることの本質がこの“大転換”なのかもしれない。
