アノニマス

ウィキリークスに続き、また、怪しい組織が出てきました。

その名も「アノニマス」だとか。
「匿名の」という意味でしょうか?

先日米国は、サイバー攻撃を理由に、武力で報復攻撃できる法律を作りました。
つまり、どこの国でも、攻撃が正当化できるのです。

米国で作り、北朝鮮とか、イランとか、こういった国から拡散するのでしょう。

そもそも、「大規模で高度な攻撃」なんて、そんなものは、高度な技術と組織がある国でしか、開発なんかできるわけがない。
いまだにパソコンさえろくに普及していない国では無理なのです。

でもこれらの国を攻撃したら、当然、反撃されるでしょう。
互いの報復の嵐になる。

これが奴らの望みです。

近々何かを起こすという予告かも知れません。
いつもの自作自演です。




★新たなテロとの戦い
2011年6月12日 11:45 イーグルヒット

昨日、ソニーなどにサイバー攻撃を仕掛けた犯人3人が逮捕されたが、早速国際ハッカー集団「アノニマス」が報復攻撃を表明した。

アノニマスは「インターネット上の自由の闘士」を名乗り、世界中から協力者を募集、大量の情報を送り付けてコンピューターをダウンさせる手口を使い、これまで「ウィキリークス」との取引停止をしたマスターカードのサイト攻撃や、「民主化支援」を名目にエジプトなど政府機関に攻撃を加えている。

(読売新聞)


さらに本日、IMFへのサイバー攻撃が明らかになった。

IMFにサイバー攻撃、外国政府関与か 米メディア 

国際通貨基金(IMF)のコンピューターシステムが、外国政府とつながりがあるハッカーによるサイバー攻撃を受けた可能性があることが11日、分かった。米金融・経済情報サービスのブルームバーグが関係筋の話として伝えた。

 サイバー攻撃で電子メールや書類が消失したという。被害の程度や内容についてはIMFが現在調査を進めている。米紙ニューヨーク・タイムズ(電子版)は「大規模で高度な攻撃だった」としている。

 国際金融の安定を担うIMFは、各国の金融や財政などに関する機密情報を保有しており、こうしたデータが外部に流出すれば金融市場の混乱を招く懸念がある。

 IMFは、性的暴行の罪などで起訴されたストロスカーン前専務理事の辞任に伴い、新たなトップ選出手続きの最中だが、攻撃は5月14日の逮捕前だったとみられる。次期専務理事は、IMFの情報管理体制の強化も重要課題となりそうだ。ロイター通信は、情報セキュリティー専門家の話として、サイバー攻撃はある国が影響力を高めることを可能にするソフトを組み込むことが目的だった可能性があると報じた。

 米国内では、ソニーやグーグルなどIT関連企業のほか、米金融大手シティグループが外部から不正侵入を受けるなど、企業へのサイバー攻撃が相次いでいる。【日経新聞 10:22】



ハッカー集団「アノニマス」の手口は、大量の情報を送りつけサーバーダウンさせるものだが、このIMFのサイバー攻撃は情報の消失や流出を狙っていることから同一では可能性が高く、記事にもあるように外国政府の関与の可能性がある。



先日、米国防省がサイバー攻撃には武力をもって報復措置をとるとの声明を発表し、さらに次期攻防長官のパネッタCIA長官は「次の真珠湾攻撃は、サイバー攻撃になる」と発言している。



ビンラディン殺害後、にわかにサイバー攻撃関連の報道が相次いでいるのも偶然ではない。

つまり、大々的なサイバー攻撃が引き起こされ、一国の中枢機能や国防関連機関、さらに金融機関が"サイバーテロ"に遭い、金融市場が麻痺する恐れがあるのだ。

ある日、預金残高0となり、銀行への取り付け騒ぎが起きる危険性が増しているのだ。



この事件をきっかけに、米軍は"敵国"を特定し、武力攻撃を仕掛けることになる

着々とその布石が敷かれているようである。

無論、「911テロ」のごとく"自作自演"であるが...。


 
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