謎のマレーシア航空機失踪を分析する MH370便はどこへ行ったのか?

 
マレーシア航空機失踪の謎。
原田氏の見解(推測)を要約すると、以下のとおりかと。

英国領で、米軍に貸し出されているガルシア島。
ここに着陸し、機体記録が抹消されるはず。
そしてやや時間をおいてから、核関連物質を積んでイスラエルに突入。
一方いまは、昔の事件:パンナム航空機爆破事件の真相は、実はリビアではなくイランだったと喧伝中。

要するに、これから行うであろう自作自演の大事件の下準備。
それを、イランのせいにするのです。

例の休日騒ぎの真相は、こういうことかもしれませんね。

マーケットは大暴落。
金融緩和の中、ありえないボラティリティを発生。

そしてそこで大儲けするのは…。
それが誰なんだか、もう明々白々。



http://bylines.news.yahoo.co.jp/haradatakeo/20140324-00033809/
謎のマレーシア航空機失踪を分析する MH370便はどこへ行ったのか?
原田武夫 | 株式会社原田武夫国際戦略情報研究所(IISIA)代表取締役
2014年3月24日 8時0分

失踪したマレーシア航空機を巡る「2つのポイント」

8日未明、マレーシア航空370便がクアラルンプール空港を飛び立ち、その後消息を絶ってから早くも2週間以上が経過した。直近では中国が衛星写真を分析した結果、インド洋上で航空機の残骸らしきものを発見したと発表し、注目が集まっている。一方、この航空機を担当していたパイロットたちを巡っては様々な疑惑が浮上しており、何等かの意図的な関与を指摘する声も依然として強い。

まずこの事件を考えるにあたって踏まえておかなければならない点が二つある。一つは航空機の失踪それ自体は実のところ「かなり頻繁に起きている」ということである。1948年以降のデータを見ると、合計で83機もの航空機が行方不明になっている。しかし私たちはそれほどたくさんの航空機が行方不明になってきたことを知らない。そのことを踏まえるとかえって今回の行方不明事件がなぜここまでハイライトされているのかの方が疑問だという声が上がって来ても不思議ではないのである。

そしてもう一つは「偶発的な機体トラブル」「愉快犯による犯行の可能性」「過激派によるテロ」などではなく、どこかの国の対外情報工作機関による非公然活動(covert action)による事案であった場合、真相が明らかになることはまずあり得ないという点である。なぜならば非公然活動を展開する時、対外情報工作機関は万一、事後的に責任を追及されても良いように「自分たちがやったとも言えるし、やらなかったとも言える状況」を創り出すための演出を必ずあらかじめ織り込むからである。このことをプロージブル・ディナイアビリティ(plausible deniability)という。したがって今回も仮にそういった事案であったとすると残念ながら永遠に迷宮入りとなる可能性は十分にある。

あり得べき5つの可能性

さて、今回の「MH370便」失踪事件について現段階までに指摘されている可能性を整理すると次のとおりとなる:

●偶発的な機体トラブルにより墜落した

●パイロットが「愉快犯」として関与している可能性がある

●最大の被害者を出している中国が非公然活動としてむしろ作戦行動を実施した

●インド洋上の米海軍秘密基地に強制着陸させられた

●イスラエルに対する極秘作戦のため機体記録を抹消するオペレーションが行われた


この中で、今の私たち日本人が「最も理解しやすい整理」は中国が何等かの形で関与しているという指摘だろう。事実、事件発生直後からその可能性を大々的に指摘する報道が行われていた。「共産中国のことだから何をしでかすか分からない」という世間一般の認識にうまく沿う指摘ではあるが、仮に撃墜したということであればもっと派手な痕跡が残るのが一般的である。しかも政権内部にも派閥対立がある現在の中国において、ここまで派手に自国民を殺害するような非公然活動が何らのリークもなく遂行できると政策当事者が判断すると考えるのもやや無理がある。したがってこうした可能性があることを完全には否定できないものの、断定するのは難しいと言わざるを得ない。

現段階では「MH370便のものと見られる残骸が見つかった模様」といった公開報道が我が国メディアでは飛び交っているが、むしろ他の諸国におけるメディアでの論調は全く違う方向に向いているといっても過言ではない。ちなみに米国メディアでは「ロシアによるウクライナ併合」よりも本件が派手に扱われ、前者がむしろ過小評価されることになったという指摘すらあるくらいである。この点も「メディアを通じた言論操作」という意味での非公然活動としては十分あり得る展開であるのに記憶にとどめておくべきだ。

インド洋に浮かぶ米海軍基地が本当の焦点

そしてむしろ現段階において最も注目すべきなのが、インド洋における「目撃情報」である。事の発端はモルジブで複数の島民が「マレーシア航空機らしき機体を見た」という情報を寄せたことであった。それまでは東シナ海における捜索ばかりが各国によって行われていただけに、全く逆の方面での事件の進展に一時は騒然となった。

だが、非常に不思議なことにその後、モルジブ政府当局が「そうした目撃情報は誤りであった」との公式見解を発表。マレーシア政府当局もこれを「確認」する旨の見解を発表したため、沙汰やみとなった。そのため事態は「MH370便の残骸が見つかった」という方向へ国際世論が流れるようにとその後、動かされつつある。

だが仮にこの目撃情報が「真実」であったとしてもそれが即座に否定されなければならない理由がある。それはインド洋といえば英国王室の「属領」であり、1966年から50年間にわたって米国に貸し出されている「ディエゴ・ガルシア島」があり、そこにはインド洋で最大の米軍基地があることが知られているからである。そして同機のパイロットの自宅からは、「ディエゴ・ガルシア島」への着陸を訓練していた形跡が見つかった。

日本では余り聞きなれない名前の島であるが、米海軍第7艦隊の拠点としても知られるこの「ディエゴ・ガルシア島」は米国にとって最重要な戦略拠点である。しかも英国王室の「属領」であるということは、国民国家としての英国(United Kingdom)の狭義の意味における国土でもない。つまりそこでは米英の統治エリートたちがいかようにでも好きなことを行うことが出来る土壌が整えられているといっても過言ではないのである。

インド洋で繰り広げられてきた「極秘作戦」とMH370便の乗客を待ち受ける運命

事実、この「ディエゴ・ガルシア島」にはかの悪名高き「グアンタナモ収容所」と同じようなイスラム教過激派組織の構成員たちを収容する施設があるとの指摘が行われたことがある。米国が中央情報局(CIA)という形で行ってきた一連の「テロ容疑者海外移送プログラム」の一環として用いられてきた施設であり、通称「ブラック・サイト」と呼ばれるものの一つである。そしてこのプログラム、あるいはブラック・サイトについては現段階においても全く詳細が明らかにされていないのが現状だ。

そうである以上、仮にMH370便がこの「ディエゴ・ガルシア島」に強制着陸させられたとなると、搭乗していたことが既に明らかになっている米政府関係者(一部は米大使館関係者(すなわち国務省の関係者)ということになっているが、対外情報工作機関の構成員である可能性があることは言うまでもない)を除く乗員・乗客たちは米国の更なる非公然活動に協力することを約束させられ、この収容所で徹底した訓練を受けることになるか、あるいは殺害されるかどちらかの選択肢を選ばされている可能性があることは否定できない。

ちなみにこの謎の失踪事件に直面して、これが「非公然活動」によるものである可能性があり、自国の安全保障が危機にさらされていると最初に言い出したのは、マレーシアから遠く離れたイスラエルである。イスラエルでは治安当局の関係者らが同機が実はイランに向かった可能性があると述べ、空港の警備体制を強化した。今回の「失踪劇」は機体記録を抹消するためのオペレーション(作戦行動)なのであって、ややあってから核関連物質を積んだ同機がイスラエルの都市をめがけて突っ込んでくる可能性があるというのだ。私たち日本人にとっては想像を越えた発想だが、世界最大級のインテリジェンス・ネットワークを持つイスラエルによるあからさまな動きであるだけに、無視出来ないものがある。

なぜ今「パンナム航空機爆破事件」の新証言なのか

そしてもう一つ、気になる動きがある。それはこの失踪事件が起きる直前、1988年にスコットランド上空でパンナム機が爆破された「ロッカビー事件」について「爆破命令を出したのはリビアのカダフィではなく、イランのホメイニであった」との証言が公開媒体上で流布され始めていたことである。今から25年以上前の出来事であるが、仮にこれが真実であるとするならば、その後、2003年に米英と「和解」するまでの間、この爆破事件の首謀国として国際的に非難されていたリビアのカダフィ政権は無実であるのにそのような仕打ちを受けていたということになる。しかも「和解」に際しては莫大な損害賠償を支払わされたわけであり、なぜそのようなディールにカダフィが応じたのかという大きな謎が残されるのである。

こうした動きは一見すると今回の失踪事件とは無関係のように思えなくもない。だが、余りにも絶妙なタイミングで「証言」が行われ、それが国際世論に向けて喧伝されていることを考えると、非常に示唆深いのである。つまりこれからの流れの中で「首謀国」「首謀組織」「首謀者」が糾弾されることになる可能性があるが、実はそのターゲットとなった当事者が無関係である可能性があるということなのだ。そしてその結果、あらためて事態の進展があり、国際世論、そして安全保障や金融マーケットが揺り動かされていくことになるのである。

大事なことはしたがって個別の事象にとらわれることなく、「結局、誰がこの失踪事件によって得をしているのか」を考える続けることだ。

「国境を越えるネットワーク」の真意を考えるべき

今後、特に欧州がフランスを筆頭にデフレに突入していく中、米国もそれに巻き込まれ、我が国を除く世界全体の経済が一転俄かに掻き曇っていく可能性が高い。そうなった時、金融マーケットを維持するためにはヴォラティリティが不可欠なのであって、あり得べき犠牲者については心苦しい限りだが、消えたMH370便もそのために「国境を越える何等かのネットワーク」によって用いられた可能性があることは否定できないのだ(だから「国民国家」のレヴェルで捜索をしても何も出てこないのである)。いずれにせよ、そうした意味で複眼的な視点で見なければこの事件は理解出来ないのであって、今後の展開に注目していくべきである。




ところで、湯田屋暦によると、ショアの日(ホロコースト記念日)という日があるのだそう。
怪しげな名前ですね!?

合っているかどうかしらないけれど、今年はこの日はグレゴリオ暦では4月28日(月)なのだそう。
ttp://en.wikipedia.org/wiki/Yom_HaShoah

  
関連記事
スポンサーサイト

テーマ : 伝えたいこと - ジャンル : 日記

コメント

コメントの投稿

現在の閲覧者数: free counters