米国のサブプライムローンの復活/今度は住宅ローンではなく、自動車ローン

 
もう既に忘れ去られた感のある、サブプライムローン。
今度は自動車ローンで復活したのだそう。

また爆発しそうですね。

サブプライムローン (ウィキペディアより)

サブプライムローン(米:subprime lending/subprime mortgage)とは、主にアメリカ合衆国において貸し付けられるローンのうち、サブプライム層(優良客(プライム層)よりも下位の層)向けとして位置付けられるローン商品をいう。

通常の住宅ローンの審査には通らないような信用度の低い人向けのローンである。狭義には、住宅を担保とする住宅ローンを対象とするが、広義には、自動車担保など住宅以外を担保とするものを含む。一般的に他のローンと比べて債務履行の信頼度が低く、利率が高く設定される。

これらのローン債権は証券化され、世界各国の投資家へ販売されたが、米国において2001 - 2006年ごろまで続いた住宅価格の上昇を背景に、格付け企業がこれらの証券に高い評価を与えていた。また、この証券は他の金融商品などと組み合わされ世界中に販売されていた。

しかし、2007年夏ごろから住宅価格が下落し始め、返済延滞率が上昇し、住宅バブル崩壊へと至る(サブプライム住宅ローン危機)。これと共にサブプライムローンに関わる債権が組み込まれた金融商品の信用保証までも信用を失い、市場では投げ売りが相次いだ。この波紋から2008年終盤にはリーマン・ブラザーズ倒産によるリーマン・ショックなどが引き起こされ、高い信用力を持っていたAIG、ファニーメイやフレディマックが国有化される事態にまで至った。その後も幾度もの大幅な世界同時株安が起こった。この事から世界中の金融機関で信用収縮の連鎖がおこり、CDSと並び、世界金融危機 (2007年-)発生の種をまいた。



http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/40441
米国のサブプライムローンの復活
今度は住宅ローンではなく、自動車ローン


2014.04.14(月) Financial Times
(2014年4月11日付 英フィナンシャル・タイムズ紙)

ほんの数年前、「サブプライム」はほとんど罵りの言葉だった。金融危機の間、サブプライムの借り手――つまり、お粗末な信用履歴を持つ人々――に関連した住宅ローンは、壊滅的な損失を招いた。損失が大きいあまり、多くの資産運用担当者は2度とサブプライムには手を出さないと宣言したほどだ。

 だが、金融の世界は忘れっぽい。低利資金とイノベーションが合わさった時は特にそうだ。サブプライムローンはここ数カ月、不動産絡みではなく、もう1つ米国人が熱中するもの――すなわち、自動車――に関連して、ひっそりと驚くほど力強い復活を遂げた。この新しいブームが、ナイーブな消費者の間だけでなく投資家の間でも、また大勢の被害者を生むまであとどれくらいかかるだろうといぶかる人もいる

 歴史的な類似点は気味が悪いほどだ。過去10年間のほとんどの期間を通して、自動車関連債務の金額はわずかしか増加しなかった。ところが2010年に7000億ドルだった自動車ローンの残高は、過去3年間で25%も急増した。これが自動車販売の急増につながり、ゼネラル・モーターズ(GM)のような企業に恩恵を与えている。

 他の多くの形態の消費者ローンが2007年の金融危機以降低調にとどまっていることを考えると、自動車ローン残高の急増は目を引く。例えば、クレジットカードのローン残高はこのところ、10年ぶりの低水準近くにとどまっており、先日公表されたデータでは、2月に24億2000万ドル減と予想外に大きな落ち込みを記録した。

 だが、自動車ローンは――学生ローンとともに――、同じ2月に大幅に増加した。さらに注目に値するのは、これがローンの質が急激に悪化する最中に起きていることだ。5年前、サブプライムローンは融資残高全体の10%を占めるのがやっとだった。それが今は3分の1を占めている

特にサブプライム比率が高いGM

 GMの自動車販売では、とりわけ大きな部分がサブプライムローンで賄われている。一方、今は新規ローンの10%がいわゆる「ディープサブプライム」の消費者に向かっている。ディープサブプライムとは、以前なら資金調達の機会がほとんどなかった消費者だ。自動車価格が跳ね上がっている一方、比較的貧しい家計の所得が横ばいにとどまっているか下落しているとあっては、なおのことお金を借りられなかったはずだ。

 このブームにはいくつか理由がある。1つは、資産運用会社が現在、超低金利の世界にあってリターンを生み出すもの――どんなものでも――を見つけるのにあまりにも必死なため、彼らがあらゆる種類の債券に手を出していることだ。そして投資家は、前回の信用危機の時に住宅ローンよりも自動車ローンの方がパフォーマンスが良かったという理由で、自動車ローンを裏付けとする債券を購入することに特に熱心だ。

 これが、米国の消費者は自動車に対する愛着が非常に強いから、車を保持するためなら何でもするという広く受け入れられた(そして潜在的に危険な)前提を生み出している。



 
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